取引先からの信頼を得るため、バネ技能検定の取得を推進する制度を設けている。試験費用は会社が負担し、合格者には報奨金を支給することで、取得率は約80％に上る。月１回程度の部品用途勉強会を開催し、取引先を交えて勉強会を開くこともあり、製品の中で果たすバネの役割を再確認する場として活用する。

現在は、主力製品のバネ製造技術を活かし、環境エネルギーや医療分野への展開を目指す。両分野に取り組むため、新規設備の導入も視野に入れ、さらに職人と機械の調和を課題とし、作業の省力化を積極的に進めている。青戸社長は、「コスト競争力を高めるため、できるだけ無人化生産をめざしたい。」との想いから一人あたりの稼働設備を３台〜４台にした。ヒューマンエラーの予防策として、複雑な検査に対応できる測定器や省力機器を導入している。